地域の生物多様性を守る植栽で四国唯一のJHEP最高評価を更新

父母ヶ浜を望むモデルハウス兼宿泊施設『讃岐緑想』。企画・施工を手掛けた菅組の「生物多様性を育むビオガーデン」というコンセプトのもと、敷地の約8割を占める緑地には、在来種や近隣地域で採取した種から育てた苗など約50種を植栽。敷地境界の土塁にも海浜植物の種をまいて、父母ヶ浜の豊かな生態系や地域の景観と自然に調和する空間をつくり上げている。

讃岐緑想は2020年に完成し、同年の（公財）日本生態系協会が認定する「JHEP認証」で四国初の最高評価ランクAAAを取得、戸建てのモデルハウスとしては全国初のJHEP認証例となった。JHEPは生物多様性を定量的に評価・認証するもので、植栽や生態系への配慮の客観的な裏付けになりうる。5年ごとに再評価があり、2025年に迎えた最初の更新も、「生物多様性をさらに向上させた貴重な事業」としてAAAランクを堅持した。

同社は環境問題や地域の風景を守り伝えることに高い関心を持ち、古民家再生や絶滅危惧種の魚を守るため池の整備、違法伐採木材を使わない取り決めなど、さまざまな取り組みを独自に展開している。讃岐緑想が象徴する生態系保全もその一つで、「きっかけは2005年の『愛・地球博』でした」と菅徹夫社長。たまたま訪れたパビリオンで生物多様性の喪失が地球温暖化と同等に深刻であると知り、建築を切り口に貢献できることがないかを考え始めたという。

生物多様性は、植物の「種類」・地域の「DNA」・環境を支える「生態系」の3要素で構成される。建築の外構には植物が付き物だ。同社は現場周辺地域の植生を学び、外来種を使わず地域の生態系に連なる庭や緑地を提案。草屋根を設けるなど、建物自体を含めて生態系を構築する工夫も凝らしている。

菅さんは「私たちが本社を置く仁尾町は、四国の中でも里山や瀬戸内海の生態系が比較的色濃く残っているエリアだと思います。それを維持して地域の自然を次世代に受け継いでいきたい」と語り、取り組みに共感する客層の拡大にも意欲を見せている。