健康志向を背景に、市場が拡大している機能性表示食品。2015年には新たに「機能性表示食品制度」がスタート。「おなかの調子をととのえる」「脂肪の吸収をおだやかに」といったことが期待できる食品については、科学的根拠に基づいてその機能を表示できるようになった。
同財団では13年から、かがわ機能性食品等開発研究会を設置。15年には、開発から表示に関する届出のサポートまで、さまざまな相談を受け付ける「新機能性表示食品開発相談センターを開設した。その支援事業の一環として、シンポジウムを年1回開催している。
今回のシンポジウムでは、京都大学大学院農学研究科・佐藤健司教授を迎え「食品ペプチドの機能」をテーマに、最新の研究成果についての講演会が行われた。また、実際に機能性表示食品を開発した県内の企業として、山清が開発した「ぷちぷち食感蒸し大豆」と、富士産業「睡眠改善サプリ ぐっすりGABA」についての事例も発表された。
「健康への機能を表示することで、差別化にもなる上、商品への信頼性も高くなる。ただ、中小企業の場合、届出にまつわる手続きのハードルが高く、なかなか挑戦できないのも実情です。その点も含めて積極的にサポートしていきたい」と地域共同研究部・土屋徹秋部長。
シンポジウムの最後には、「香川県産食材を用いた機能性表示食品の届出について」の説明もあった。機能性表示食品は、加工食品だけではなく野菜や果物といった素材そのものも対象になる。そこで「今後は、オリーブや金時ニンジン、はだか麦、小原紅早生みかんといった香川の特産を生かした機能性表示食品の開発にも力を入れていきたい」と土屋さんはいう。
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