四国訪問意欲はますます上昇、アウトドアアクティビティへの期待高く

［四国観光］第3回新型コロナに関する緊急インバウンドアンケート　日本政策投資銀行

Research

2022.06.16

新型コロナ

インバウンド

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調査概要
㈱日本政策投資銀行は、アジア･欧米豪12地域の海外旅行経験者を対象にインターネットによるアンケート調査を実施しており、四国支店は香川を含む四国に関するデータを抽出し、継続的に観光レポートを公表している。2020年からは、新型コロナウイルス感染症がインバウンド旅行に与える影響を調査すべく、新型コロナ影響度特別調査を実施、2021年10月に第3回調査を行った（有効回答者数6,294人）。

新型コロナ収束後の海外旅行の意向は高い

四国訪問希望者に、新型コロナが収束したらまた海外旅行したいと思うかと聞くと、「思う」「どちらかといえば思う」が計95%を超えており、海外観光旅行の意向は極めて高い。加えて、第1回～3回にかけて「思う」の割合が上昇しており、長い自粛期間において意向が年々高まっている様子が覗える。また、本調査において海外旅行先としての日本の人気はトップであり、多くの外国人旅行者が訪日旅行の再開を待ち望んでいるといえよう。

コロナ禍で出てきた新たな旅行ニーズ

直接の往来が困難となったコロナ禍において、ニーズが高まったものや新たに出現したものもある。四国訪問希望者における今後の旅行で実施したいことの第１位は「アウトドアアクティビティ」となっており、過半数に達する。これは訪日旅行希望者全体より約12%も高い結果となっており、四国に対して、自然の中で楽しむスポーツ・体験といったアウトドアアクティビティの期待が高いことは間違いない。四国固有の価値ある自然、文化、歴史を活かしたアドベンチャーツーリズム等の提案により、こうしたニーズを取り込むことが有効であると考える。

アフターコロナのインバウンドは「質の重視」と「広域連携」がカギ

このように、長らく訪日が叶わない中でも、四国の自然をはじめとする資源を活かしたアウトドアアクティビティの可能性等、調査からはアフターコロナのインバウンド戦略に向けたヒントを得ることができる。6月から外国人観光客の受け入れ再開も発表され、現在開催されている瀬戸内国際芸術祭2022の夏会期や秋会期では、外国人旅行者の姿が見られるようになるかもしれない。

アフターコロナにおいては、少人数でも持続可能な観光のあり方として「質＝消費額」を重視した戦略がより重要になると考える。また、当面は主要空港からの入国がメインになると想定されることから、関西空港からの誘客を念頭に、瀬戸内や四国というエリアで捉えた「広域連携」が不可欠である。2025年の大阪関西万博に向け、引き続き地域一体となって広域で取り組むことが求められている。

日本政策投資銀行四国支店企画調査課副調査役　藤岡亜希子